組織診断（エンゲージメントサーベイ）

日経新聞で組織診断（エンゲージメントサーベイ）について、昨日～本日にかけて2日間連続で記事になっていたので、こちらでも紹介させて頂きます。

①「社員の働きがい　役員賞与に反映」（2022年7月4日 日経新聞朝刊）
パナソニックの関連会社であるパナソニックオートモーティブシステムズは従業員約6千人のエンゲージメント（働きがい）が大きく改善すると、執行役員の年間賞与が増える制度を導入するようです。
社長を含む13人の執行役員が対象となり、賞与の評価項目に業績連動、個人の成果反映に加え、従業員の働き方改善を加え、年間賞与の10～15％について、働きがいの改善度合いを反映させるとのこと。
従業員満足度向上、業務改善、従業員の意欲を高め、新たなアイデアを引き出すという狙いもあるようです。

②「働きがいを測定、組織改善へ　生産性上げ離職抑える」（2022年7月5日 日経新聞朝刊）
会社が社員のエンゲージメント（働きがい）を測定し、組織改善につなげる動きが活発になっていることが紹介されています。エンゲージメントサーベイ（組織診断）を提供しているアトラエ社の測定サービスを活用する企業数は、現在2350社で、コロナ拡大前の19年9月比で約2倍に増えているとのこと。
働きがいのスコアが高い企業は生産性が高く離職率が低く、従業員がのびのびと働ける環境を整えることが、生産性向上や持続的な成長につながることがわかっていることが、働きがいを測定する企業が増加している背景です。

このような組織診断をまだ実施していない企業様は、是非実施を前向きにご検討頂ければ幸いです。
当社でも組織診断サービスを提供しております。

なお、巷には、従業員満足度調査、エンゲージメントサーベイ、はたらく幸せ診断など様々な名称のサーベイがあり、「どれを使えば良いのか？何が違うのか？」という質問を頂くことが良くあります。
結論からいうと、どの調査を使っても良いというのが私の見解です。
様々な組織診断の質問項目を見てきましたが、若干聞き方やニュアンスが異なっていたり、ある会社のサーベイでは直属の上司に関する質問項目が多くあるなどの多少の特徴はありますが、多くの部分は共通しています。
ですから、どのサーベイにするかで悩むのは時間の無駄で、まずは計測してみてください。

そのうえで、一番重要なのは、働きがい、満足度、幸福度を計測した後に、何をするか＝行動です。
組織診断の結果、自社の強みや課題が見えてきます。それを踏まえ、施策を検討し、実行する。
次の組織診断でその施策が効果的であったのかを検証し、次の施策を考える。
このＰＤＣＡを地道に継続することが肝要です。

もしも、「組織診断をするだけで、何もしない」というのであれば、そもそも組織診断をしないほうがマシだと思います。従業員側からすると「結局、会社は何もやらないじゃないか。意見を言うだけ無駄だ。」という気持ちになり、逆効果となってしまう可能性があるからです。

健康診断、ストレスチェックのように、いずれ当たり前のようにどの企業もエンゲージメントサーベイや従業員満足度調査を実施するような状態になると思います。いち早く導入することで、他社に先駆けて、組織改善に着手することをお勧めします。